信用取引なら売りから入れる

更新日 2020年7月8日

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「信用売りとは?」のイメージ画像

詳しく解説

証券会社から借りてくる信用取引では、保有していない株式も売却できます。これから値下がりしそうな銘柄についても取引対象となるので、株式投資の取引チャンスが倍以上になります。

株価の下落局面でも通用する信用売りによって、下降トレンドでもポジションを持ってみましょう。値下がりした時点で買い戻せば、借りた株式を返却したことになって完結します。

「信用売り」ってなに?

まずは「信用売りとは?」について解説していきます。

信用売りとは、実際に所有していない株式を 証券会社から一時的に借りてきて 売りから入る取引の事です。
相場が下がった時に 有利になるポジションを得ることができます。

信用売りは、「制度信用取引」と「一般信用取引」において、それぞれ自由度が異なりますので、それぞれ説明していきます。

取引所で指定する信用取引「制度信用取引」

信用売りについては、一部の銘柄しか対象になっていません。

各証券取引所による制度信用取引では銘柄ごとに判断され、株価の急変動を防ぐ為に新規の信用売りを禁止する場合もあります。なぜなら、その企業の市場価値に見合わない株価のままでは、投資家からの信用を失ってしまうからです。

株式市場の信頼性に関わる問題なので、貸借銘柄の管理をしている日本証券金融株式会社(以下、日証金)が必要に応じた規制を行っています。日証金が規制すると、各証券取引所でも新規の信用売りが禁止されます。

その結果、株価下落のペースが落ちて、その株式を保有している投資家の損失が軽減されるのです。

制度信用取引は6ヵ月以内に決済することが条件なので、規制によって信用取引のポジションが少なくなっていきます。なお、日証金は、信用売りで支払う逆日歩を決定する役割も果たしています。

証券会社で違う信用取引「一般信用取引」

一般信用取引であれば証券会社と投資家だけで取引条件を自由に設定できます

SBI証券の一般信用取引であれば、返済期間が「無期限」 「短期(15営業日)」 「当日」 と、制度信用取引における6ヵ月の制限がない為 長期的もしくは超短期的に 保有できるポジションとなります。信用売りについては、指定された銘柄であれば行えます。

一般信用売りができるネット証券についてはネット証券の一般信用取引比較(信用売り)をご覧ください。
信用売りできる銘柄数や返済期限、手数料や貸株料などを比較しています。

株式投資家の登竜門「信用売り」

信用取引によって売りから入れるようになれば, 投資家として一人前になったと言えます。 株価が下がっている状況でも利益を取れることは, それほど重要なスキルなのです。

だから 株式を買うタイミングだけではなく, 売るタイミングについても考えてみましょう。 買いと売りの両方を深く理解できれば 色々な局面で取引チャンスを見つけられます。